今さらですが IoT って何? 小売業でも活用が広まっています!
今月はAI・ビッグデータと並び耳にすることが多い『IoT』がテーマです。「IoTとは」のご紹介と、小売業界での先進的な活用事例を2つ取り上げてご紹介します。
IoT(モノのインターネット)とは
離れた場所のモノを知る・操作する
IoTとはモノのインターネット「Internet of Things」のことです。モノのインターネットとは、従来は主にパソコン、サーバー、プリンタ等のIT関連機器を接続していたインターネットに、それ以外の様々なモノを接続することを意味しています。
インターネットに接続することにより、離れた場所のモノの「状態を知る」ことや、モノを「操作する」ことができるようになります。例えばクーラーであれば、家に帰りながらクーラーについている室温系を確認し、帰宅15分前からクーラーを作動させるというような使い方が可能になります。
モノが自律し分析・判断する
上の記事に記載したように、IoTをモノのインターネットとするだけでなく、
- センサー類で情報を収集する
- インターネットを経由してデータを蓄積する
- 蓄積されたデータを分析する
- 分析結果に応じて挙動を指示する
という4つのフローまで含めて『IoT』という考え方もあります。単に情報をやり取りするだけでなく、物事を自律的に制御するシステムの一部として機能しているといえます。
上の記事でも例にあげたクーラーで例えれば、外気温と設定温度のデータを蓄積していくことで、使用者が外気温よりマイナス3度にすることが多い為、それに合わせた設定温度に調整するというように分析・判断をしていきます。
活用事例
活用事例01.大手百貨店(世界初のデジタル技術を使用したミラーで楽しさや驚きをシェア)
ファッション業界×IT業界の融合が著しく進んでいく中、大手百貨店でも、世界初のIoTの最先端技術が取り上げられました。
服を試着するとき、前からは見えるが後ろ姿をしっかり確認できず、思ったより太って見えた。なんてことないでしょうか。そんな悩みを解決したのが、なんとIT企業が生み出したミラー、その名も「memomi」です。「memomi」は、世界初のデジタル技術を使用したミラーで、服を試着した姿を360度から確認できるようになっており、試着姿の画像を比較したり服の色を変えたりすることができます。更に、SNSに投稿する事も可能なため、その場に友達が居なくても意見を聞くことができます。 また、同百貨店内では、Beacon(ビーコン)ナビを店内に設置し、位置情報を通じて来店客のスマホアプリに信号を送り、情報発信を行っています。これにより、潜在的な購買ニーズの換気・回遊促進を目指しています。将来的には、顧客の行動分析やECとの連携などにも発展させていく計画です。
O2Oやオムニチャネルといった戦略は今となっては当たり前のこととなっています。モバイル端末やネット環境の利便性が向上し、人口が減少している中、いかにIoTをうまく活用するかが、今後の企業の成長のカギとなってくるのではないでしょうか。
※出典:https://www.difa.me/2458/smartmirror
※出典:http://iot.mb.cloud.nifty.com/iotcolumn/iot_小売業界_ファッション
活用事例02.スーパーマーケット(IoTショッピングカートによる情報配信)
スーパーマーケットを展開する某社が最近力を入れているのが、タブレット付きのショッピングカート「IoTショッピングカート」です。消費者が店頭で買うものを決めるのは、来店前よりも店内にいるときのほうが多いことから、消費者が店内を回遊している時に情報を提供するのが効果的というところから考えられました。
タブレットをショッピングカートにつけ、ログインするとユーザーに合った商品や、お買い得商品の情報を表示し、更に商品の棚へも誘導することができます。IoTショッピングカート利用者の買い上げ点数は昨対比で1.2倍、カート非利用者と比べて1.5倍になるなど、高い効果を発揮しています。
今後は、館内放送の代わりにタイムセール等のリアルタイムな案内を行ったり、個別のお客様だけが得られる割引を表示することで購買を促したいと考えています。
また、POSレジ機能を追加することで、買い物中にスキャンを完了し支払いを簡素化することも視野に入れております。これによりレジ前の行列を軽減できると想定しております。
更に、IoTショッピングカートにGPSを付けユーザーの移動履歴を取ることにより、タブレット上により適切な情報を表示していくデータとして活用していきます。こうした取り組みは顧客満足度を上げながら、売上にも直結する為、今後各社が参考にしていくのではないかと思います。
※参考:http://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/1704/24/news012.html